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仮想通貨市場FTX破綻でブランドアンバサダーの大坂なおみや大谷翔平が訴えられる

「WTA1000 マドリード」でFTXのロゴが入ったウェア姿の大坂

今月11日に暗号資産(仮想通貨)の交換業大手FTXトレーディングが経営破綻したことを受け、巨額の損失を被った投資家が、ブランドアンバサダーを務めていたテニスの元世界女王、大坂なおみ(日本/フリー)をはじめとする著名なアスリートたちを相手に訴訟を起こした。米テニスメディア Tennis.comなど複数のメディアが報じている。

かつて世界最大規模の取引量を誇ったFTXは11日、アメリカ連邦破産法第11条の適用を申請して経営破綻した。CEOのサム・バンクマン フリード氏は数兆円規模の負債を残して引責辞任している。これに対してアメリカ国内の投資家は現地15日、バンクマン フリード氏の取引がフロリダ州法に違反しているとして集団訴訟を起こし、その際に同社の宣伝に大きく寄与したブランドアンバサダーたちに対しても損害賠償を求めた。

アンバサダーたちを対象とした訴訟内容には、「FTXが採用したスキームの一部では、被告らのようなスポーツやエンターテインメントの大物を利用して資金を集め、米国の消費者に投資を促すというものが含まれており、その結果、欺瞞的なFTXのプラットフォームに数十億ドルが注ぎ込まれた」と記載されている。

今年FTXのグローバルアンバサダーに任命された大坂は、同社の株式を取得し、一部の支払いをデジタル通貨で受け取るというパートナーシップ契約を結んでいた。大坂は3月の「WTA1000 マイアミ」からFTXのロゴが入ったウェアを着用しており、FTXと共同でコンテンツの演出・制作を行うことで「より多くの女性に仮想通貨への投資を始めてもらうこと」を目標に掲げていた。

大坂のほかには、MLBのロサンゼルス・エンゼルスで活躍する大谷翔平、NFLのクオーターバックのトム・ブレイディとその元妻でスーパーモデルのジゼル・ブンチェン、NBA選手のステフィン・カリーおよびチームのゴールデンステート・ウォリアーズ、元選手のシャキール・オニール、コメディアンや脚本家として活躍するラリー・デヴィッドらも訴えの対象になっている。

FTXが破綻に追い込まれたきっかけは、仮想通過に特化した米ニュースサイト CoinDeskが今月2日に発表した調査結果だ。同サイトは、バンクマン フリード氏が個人で保有する投資会社 Alameda Researchの資産の一部がFTXの独自トークンFTTによって構成されており、水増しされたバランスシートをもとにAlameda Researchが融資を受けていると報道。数日後に競合Binanceの創設者兼CEOであるチャンポン・ジャオ氏が保有しているFTTをすべて売却すると発表したことで、投資家たちが一気にFTXから資金を引き出した。その後、BinanceはFTX救済に名乗り出るも、資産評価の結果、翌日にそれを撤回。ほかの同業者も支援を断っており、資産を回復する術を失ったバンクマン フリード氏は11日にFTXとAlameda Researchのほか、合わせて130ものグループ会社に対して破産申請を行った。

破産申請直後には不正アクセスによってFTTが盗まれたとも報じられており、事態は混沌としている。この様子だと、大坂やほかのアンバサダーたちに対する裁判が動きを見せるのはしばらく先のことになりそうだ。

(WOWOWテニスワールド編集部)

※写真は「WTA1000 マドリード」でFTXのロゴが入ったウェア姿の大坂
(Photo by Jose Manuel Alvarez/Quality Sport Images/Getty Images)

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